データセンターの枠を超えて：光ファイバーネットワークはAI格差を解消できるのか

もし19世紀の傑出した発明をいくつか挙げるように求められたら、おそらくさほどためらうことなく次のように答えるでしょう。蒸気機関車、電球、電話。これらすべては、人々の交流や周囲の世界との関わり方を一変させた存在です。

しかし、単一の発明だけで革命を引き起こすことはできません。グレートブリテンは、人々やコミュニティを新たな形で結ぶ鉄道網を構築することによって初めて、蒸気機関車の可能性を実現しました。同様に、エジソンの電球も、それ自体よりも、それに電力を供給するためにその後構築された電力網によって、より大きな変革をもたらしました。

AIの導入が世界的に加速し続ける中、公共の議論の多くはデータセンターに集中しており、とりわけAIの成長を鈍化させ得る電力制約に注目が集まっています。こうした懸念は妥当であるものの、AIが真に変革的な存在となるためには、広く利用可能である必要がありますが、それは高速な接続環境なしには実現し得ません。

AIの進展において見過ごされがちな要素として、光ファイバーネットワークは、AIの時代におけるデジタルインクルージョンを促進する鍵となり得るのでしょうか。

経済成長の原動力としてのデジタルインクルージョン

デジタル接続性と経済パフォーマンスの関係は、十分に確立されています。2009年に、世界銀行は次のように示唆しました。

この17年間で多くの変化が見られたものの、この考え方は依然として有効です。すなわち、いわゆる「デジタル貧困」の状況にあるコミュニティは、他の社会経済的な課題にも直面していることが多く、デジタル経済から排除されていることにより、これらの課題の克服がより困難になります。社会的排除とデジタル的排除は相互に影響し合い、「不平等の悪循環」を生み出しています。

デジタル接続と経済パフォーマンスとの関係は、よく確立されたものです。2009年には、世界銀行が次のように指摘しています。²

AIの台頭は、この状況をさらに悪化させるリスクがあります。というのも、AIの恩恵を享受できる立場にある人々や組織、国と、そうでない主体との間に差が存在するためです。国連はすでに、包摂的なAIの導入にとってインフラ整備が前提条件であると警告しています。信頼性の高いインターネット、電力、そしてコンピューティング能力は、現在では道路や電力網と同様に、発展に不可欠な要素となっています。⁴ 

顕在化するAI格差

「AI格差」は比較的新しい概念であり、AIツールやそれによってもたらされる利益へのアクセスの不均等を指します。この格差は高所得国と低所得国の間で生じ得るだけでなく、先進国の内部でも顕在化する可能性があります。

出所：Digital Poverty Alliance「National delivery and advocacy plan 2025」

インフラ資産運用会社として、IFMインベスターズは、光ファイバー・ブロードバンド・ネットワークがこのAI格差の解消において重要な役割を果たすと考えています。ただし、こうしたネットワークを十分にサービスが届いていない地域にまで拡張するには、さらなる投資が必要です。

英国の光ファイバー環境の進化

英国は、国家レベルで高速接続の実現を目指している国の一例です。2010年代初頭まで、ほとんどの世帯における「ラストマイル」の接続は依然として銅線に依存していました。主要プレーヤーは、BT Group（Openreach経由）およびVirgin Media O2であり、両社はネットワークインフラと消費者向けブロードバンドサービスの双方を支配していました。

FTTP（Fibre-to-the-premises）が技術的および商業的に実現可能になると、自社で光ファイバーを敷設する事業者（いわゆる「代替ネットワーク事業者（altnets）」）が台頭し、既存事業者に対して競争を仕掛けるようになりました。英国の通信業界を規制するOfcomは、実物インフラ・アクセス（PIA）枠組みなどの施策を通じてこれを後押しし、展開コストの低減と光ファイバー網の整備の加速を図りました。

2020年には、新型コロナウイルスのパンデミックにより日常生活のオンライン化が進んだことを背景に、英国の代替ネットワーク事業者の数は急増しました。こうした増加がデジタル貧困の緩和に直接寄与したと断定することは難しいものの、英国国家統計局（ONS）が公表したデータは、これを裏付けるように見えます。

英国の光ファイバー市場は次の段階へ

英国の光ファイバー市場は依然として競争が激しいものの、淘汰の局面に入りつつあると見られます。既存の多額の債務負担の統合や再編を模索する企業もあれば、既存の債務ファシリティの借り換えのために革新的な手法を追求する企業も存在します。多くの場合、銀行の流動性は以前ほど容易には利用できなくなっており、機関投資家が参入して資金調達のギャップを埋める機会が生まれています。これらの投資家は、より強い債権者保護や取引の経済性の改善（例えば、基準金利に対して4～5.5％上乗せされるマージン）といった条件の向上から恩恵を受ける可能性があります。⁶

ユニバーサル接続に向けた政府の支援

インフラ投資家にとってのもう一つの機会は、当社の見解ではデジタルインクルージョンに関連するものです。Ofcomが競争を促進し、光ファイバーの展開を加速させるべく取り組んでいるにもかかわらず、英国の一部の農村地域では依然として高速接続が不足しています。英国政府は2021年に「プロジェクト・ギガビット」を開始し、2025年までに少なくとも全国の85％、2030年まで7に99％の世帯にギガビット対応のブロードバンドを提供することを目標としています。これらの目標を達成するため、政府は農村地域におけるネットワーク構築に対する補助金の提供を約束しています。

包摂的なAIの前提条件としての接続性

2021年の講演において、英国のコンピュータ科学者であるスチュアート・ラッセル教授は次のように述べています。「（AIの）成功は人類史上最大の出来事になるだろう[…]、そしておそらくそれが最後の出来事になるだろう」⁸

ラッセル教授の警告は、AIが持つ力と、社会を良くも悪くも再構築し得るその可能性を示唆しています。革新的なテクノロジーは何百万人もの人々の生活を向上させ得ますが、それが実現するのは、責任ある形で開発されるとともに、広範な利用を可能にするためのネットワークおよびインフラが整備されている場合に限られます。

現在、当社は、高速接続が、交通、電力および公益インフラと同様に、経済活動への参加に不可欠なものとなっていると考えています。⁹ AIの時代において、生産性、レジリエンスおよびインクルージョンの向上を目指す政府にとって、継続的な投資は前提条件となるでしょう。これは、インフラ投資家にとって、次の技術革新の時代を支える魅力的な投資機会を意味します。

本資料に含まれるデータに適用されるすべての免責事項を含む詳細については、全文記事をご参照ください。

[1] Minges, M. (2016), ‘Exploring the relationship between broadband and economic growth’, World Development Report, pp.3-4.

[2] Merolla, G., & Rossi, F. (2022) ‘The self-reinforcing effect of digital and social exclusion’, Telematics and informatics, 70.

[3] Digital Poverty Alliance and Deloitte (2023), ‘Digital poverty in the UK: A socio-economic assessment of the implications of digital poverty in the UK’、9月、p.4

[4] UNDP (2025) ‘The next great divergence: Why AI may widen inequality between countries’、p.93

[5] 英国国家統計局（ONS）「Internet users, UK: 2020」

[6] 英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）は最近、英国の銀行であるNatWestおよびLloydsが代替ネットワーク事業者への新規融資を縮小したと報じています。Al‑Khalaf, L., Smith, K., & Arnold, M.「Natwest and Lloyds scale back new lending to broadband challengers」、2025年10月22日。

[7] 後者の目標はその後2032年に修正されました。GOV.UK「Project Gigabit」。

[8] BBC Sounds「Stuart Russell - Living With Artificial Intelligence」、2021年12月1日。

[9] これは、デジタルインフラが「コア・プラス」ではなく「コア」インフラ戦略として、ますます重視されるようになっている理由の一つです。